menu

お問い合わせ

閉じる

基礎 foundations 基礎 foundations

FOUNDATIONS

印刷

カタログダウンロード

一般工法

NAKS工法

中掘り拡大根固め工法による一般工法

NAKS工法は、既製コンクリートパイルを用いた埋め込み杭工法に分類される中掘り拡大根固め工法です。本工法は、杭の中空部に挿入したスパイラルオーガと特殊構造の機械式または油圧式の拡大ビットにより杭先端の地盤を掘削し、杭を自重または強制圧入力により沈設するものです。この拡大ビットは支持層付近までは杭外径以下で掘削し、支持層付近に達した後は拡大翼を杭外径より大きく開き、根固め液と支持層の砂・礫の混合によって杭の先端に拡大球根を築造します。

特長・規格

  • 信頼できる実績
    中掘り工法の開発社である当社が中掘り認定工法として大臣認定を受けて以来、建築工事や土木工事を問わず各方面で高い評価を頂いております。また、当工法は道路橋示方書のセメントミルク噴出攪拌方式に該当する工法です。
  • 支持力が大きくとれ、しかも安全確実な工法です
    拡大ビットは拡大状態を地上で確認できるため、確実な拡大球根が築造でき、その拡大球根が大きな支持力を発揮します。
  • 残土量が少ない
    掘削・沈設に泥水を用いないため、残土量を大幅に削減できます。
  • 施工精度の向上
    杭自体がケーシングとした中掘り工法の採用により、長尺杭の施工に適し、かつ鉛直精度及び水平精度とも大幅に向上できます。
  • 低騒音低振動で二次公害がありません
    杭の沈設は中掘り工法で、また、支持力の発現は拡大ビットと根固め液によるため、騒音・振動は極めて小さく、さらに、掘削時には土質安定液を使用しないため新たな二次公害の発生が防げます。

支持力算定式

支持力算定式

施工手順

施工手順

適合条件

左右にスワイプできます

左右にスワイプできます

認定番号 適応杭径 適応地盤 適応施工長
FK046 φ450~φ1000 砂質地盤 杭施工地盤面-80m
礫質地盤 杭施工地盤面-80m

カタログ

※「テクニカルノートカタログ」は、初回ダウンロードのみ簡単なフォームのご入力が必要となります。

認定・評定・証明書

旧法第38条既認定工法
■整理番号

関連サイト

こちらの製品のお問い合わせ

東日本基礎事業
大阪支店
名古屋支店
九州支店
四国支店

取扱製品

日本コンクリート工業株式会社のWebサイトにご訪問いただき、ありがとうございます。
サイトの改善や情報発信に活かすために、個人情報保護方針に基づいたCookieの取得と利用のご同意をお願いいたします。 
個人情報保護方針の詳細

下記項目を入力し、
プライバシーポリシーに同意の上
ダウンロードをお願いいたします。

※初回ダウンロードのみ、
フォームのご入力が必要となります

は必須項目です。

お名前

会社・団体名

部署名 / 役職名

メールアドレス

電話番号

プライバシーポリシー

 日本コンクリート工業株式会社(以下、「当社」といいます。)は、当サイト上で提供するサービス(以下、「本サービス」といいます。)における、ユーザーの個人情報の取扱いについて、以下のとおりプライバシーポリシーを定めます。

第1条(個人情報)

「個人情報」とは、個人情報保護法にいう「個人情報」を指します。

第2条(個人情報の収集)

 当社が個人情報を収集する場合には、当社の利用目的の達成のために必要かつ最小限の範囲で、偽りその他不正の手段によらず適切に収集いたします。

第3条(個人情報を収集・利用する目的)

 当社が個人情報を収集・利用する目的は、以下のとおりです。

  • 当社サービスの提供・運営のため
  • ユーザーからのお問い合わせに回答するため(本人確認を行うことを含む)
  • 商談・打ち合わせのご連絡のため(電話を含む)
  • ユーザーが利用中のサービスの新機能、更新情報及び当社が提供する他のサービスの案内のメールを送付するため
  • メンテナンス、重要なお知らせなど必要に応じたご連絡のため
  • このページに記載の禁止事項に違反したユーザーや、不正・不当な目的でサービスを利用しようとするユーザーの特定をし、ご利用をお断りするため
  • 上記の利用目的に付随する目的

第4条(利用目的の変更)

 当社は、前条で特定した利用目的は、予め本人の同意を得た場合を除くほかは、原則として変更しません。ただし、変更前の利用目的と相当の関連性を有すると合理的に認められる範囲において、予め変更後の利用目的を公表の上で変更を行う場合はこの限りではありません。

第5条(個人情報の第三者提供)

 当社は、法令及びガイドラインに別段の定めがある場合を除き、あらかじめユーザーの同意を得ることなく、第三者に個人情報を提供することはありません。

第6条(個人情報の開示)

  • 当社は、本人から個人情報の開示を求められたときは、本人に対し、遅滞なくこれを開示します。ただし、開示することにより次のいずれかに該当する場合は、その全部または一部を開示しないこともあり、開示しない決定をした場合には、その旨を遅滞なく通知します。
    • 本人または第三者の生命、身体、財産その他の権利利益を害するおそれがある場合
    • 当社の業務の適正な実施に著しい支障を及ぼすおそれがある場合
    • その他法令に違反することとなる場合
  • 前項の定めにかかわらず、履歴情報および特性情報などの個人情報以外の情報については、原則として開示いたしません。

第7条(個人情報の訂正および削除)

  • ユーザーは、当社の保有する自己の個人情報が誤った情報である場合には、当社に対して個人情報の訂正、追加または削除(以下、「訂正等」といいます。)を請求することができます。
  • 当社は、ユーザーから前項の請求を受けてその請求に応じる必要があると判断した場合には、遅滞なく、当該個人情報の訂正等を行うものとします。
  • 当社は、前項の規定に基づき訂正等を行った場合、または訂正等を行わない旨の決定をしたときは遅滞なく、これをユーザーに通知します。

第8条(個人情報の利用停止等)

  • 当社は、本人から、個人情報が、利用目的の範囲を超えて取り扱われているという理由、または不正の手段により取得されたものであるという理由により、その利用の停止または消去(以下、「利用停止等」といいます。)を求められた場合には、遅滞なく必要な調査を行います。
  • 前項の調査結果に基づき、その請求に応じる必要があると判断した場合には、遅滞なく、当該個人情報の利用停止等を行います。
  • 当社は、前項の規定に基づき利用停止等を行った場合、または利用停止等を行わない旨の決定をしたときは、遅滞なく、これをユーザーに通知します。
  • 前2項にかかわらず、利用停止等に多額の費用を有する場合その他利用停止等を行うことが困難な場合であって、ユーザーの権利利益を保護するために必要なこれに代わるべき措置をとれる場合は、この代替策を講じるものとします。

第9条(プライバシーポリシーの変更)

  • 本プライバシーポリシーの内容は、法令その他本プライバシーポリシーに別段の定めのある事項を除いて、ユーザーに通知することなく、変更することができるものとします。
  • 当社が別途定める場合を除いて、変更後のプライバシーポリシーは、当サイトに掲載したときから効力を生じるものとします。

第10条(cookieについて)

cookieとは、WebサーバーからWebブラウザに送信されるデータのことです。Webサーバーがcookieを参照することでユーザーのパソコンを識別でき、効率的に当サイトを利用することができます。当サイトがcookieとして送るファイルは、個人を特定するような情報は含んでおりません。お使いのWebブラウザの設定により、cookieを無効にすることも可能です。

第11条(お問い合わせ窓口)

本プライバシーポリシーに関するお問い合わせは、こちらのお問い合わせフォームをご利用ください。

第12条(事業者の情報)

法人名、住所および代表者氏名はこちらの会社概要をご覧ください。