- 85N/㎟：
- HF-ONAパイル
- 105N/㎟：
- HF-ONA105パイル
- 122.5N/㎟：
- HF-ONA123パイル
基礎 FOUNDATIONS
建築用パイル
節付杭
取扱商品
概要
＜HF-ONAパイル、HF-ONA105パイル、HF-ONA123パイル＞
HF-ONAパイル、HF-ONA105パイル、HF-ONA123パイルは、High Friction-ONAパイルの略称で、HF工法、Hyper-MEGA工法に使用する遠心力節付高強度プレストレストコンクリートパイルです。高強度PHC杭、超高強度PHC杭の外周に大きな摩擦力に期待できる定間隔の拡径部（節）をつけており、中小建築物の需要に呼応した経済性重視の杭です。
特長・規格
＜HF-ONAパイル＞
- コンクリート設計基準強度：85N/㎟
- 導入プレストレス量：
4N/㎟（A種）、8N/㎟（B種）、10N/㎟（C種） - 呼び名：D1D2=3045～6075
- 杭長：L=4～15ｍ
＜HF-ONA105パイル、HF-ONA123パイル＞
- コンクリート設計基準強度：
105、122.5N/㎟ - 壁厚：
1（JIS規定厚さ）、2、3（弊社設定厚さ） -
- 導入プレストレス量：
- 4（3.6）N/㎟（A種）、8（6.9）N/㎟（B種）、10（8.6）N/㎟（C種）
-
- 呼び名：
- D1D2・D3=3044・30～100120・100（本体部径タイプ）
D1D2・D3=3044・45～100120・120（節部径タイプ）
- 杭長：L=2～15ｍ
各杭径13ｍ以上については別途ご相談ください。
構造図
本体部径タイプ構造図
節部径タイプ構造図
カタログ
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N-M I.C.図（建築用）
長期、短期、破壊のN-M曲線になります。
データ更新日 2019年7月8日
関連サイト
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当社が個人情報を収集・利用する目的は、以下のとおりです。
- 当社サービスの提供・運営のため
- ユーザーからのお問い合わせに回答するため（本人確認を行うことを含む）
- 商談・打ち合わせのご連絡のため（電話を含む）
- ユーザーが利用中のサービスの新機能、更新情報及び当社が提供する他のサービスの案内のメールを送付するため
- メンテナンス、重要なお知らせなど必要に応じたご連絡のため
- このページに記載の禁止事項に違反したユーザーや、不正・不当な目的でサービスを利用しようとするユーザーの特定をし、ご利用をお断りするため
- 上記の利用目的に付随する目的
第4条（利用目的の変更）
当社は、前条で特定した利用目的は、予め本人の同意を得た場合を除くほかは、原則として変更しません。ただし、変更前の利用目的と相当の関連性を有すると合理的に認められる範囲において、予め変更後の利用目的を公表の上で変更を行う場合はこの限りではありません。
第5条（個人情報の第三者提供）
当社は、法令及びガイドラインに別段の定めがある場合を除き、あらかじめユーザーの同意を得ることなく、第三者に個人情報を提供することはありません。
第6条（個人情報の開示）
- 当社は、本人から個人情報の開示を求められたときは、本人に対し、遅滞なくこれを開示します。ただし、開示することにより次のいずれかに該当する場合は、その全部または一部を開示しないこともあり、開示しない決定をした場合には、その旨を遅滞なく通知します。
- 本人または第三者の生命、身体、財産その他の権利利益を害するおそれがある場合
- 当社の業務の適正な実施に著しい支障を及ぼすおそれがある場合
- その他法令に違反することとなる場合
- 前項の定めにかかわらず、履歴情報および特性情報などの個人情報以外の情報については、原則として開示いたしません。
第7条（個人情報の訂正および削除）
- ユーザーは、当社の保有する自己の個人情報が誤った情報である場合には、当社に対して個人情報の訂正、追加または削除（以下、「訂正等」といいます。）を請求することができます。
- 当社は、ユーザーから前項の請求を受けてその請求に応じる必要があると判断した場合には、遅滞なく、当該個人情報の訂正等を行うものとします。
- 当社は、前項の規定に基づき訂正等を行った場合、または訂正等を行わない旨の決定をしたときは遅滞なく、これをユーザーに通知します。
第8条（個人情報の利用停止等）
- 当社は、本人から、個人情報が、利用目的の範囲を超えて取り扱われているという理由、または不正の手段により取得されたものであるという理由により、その利用の停止または消去（以下、「利用停止等」といいます。）を求められた場合には、遅滞なく必要な調査を行います。
- 前項の調査結果に基づき、その請求に応じる必要があると判断した場合には、遅滞なく、当該個人情報の利用停止等を行います。
- 当社は、前項の規定に基づき利用停止等を行った場合、または利用停止等を行わない旨の決定をしたときは、遅滞なく、これをユーザーに通知します。
- 前2項にかかわらず、利用停止等に多額の費用を有する場合その他利用停止等を行うことが困難な場合であって、ユーザーの権利利益を保護するために必要なこれに代わるべき措置をとれる場合は、この代替策を講じるものとします。
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