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建築用パイル

STパイル

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取扱商品

85N/㎟:
NCS-STB、NC-STBパイル
105N/㎟:
NCS-ST105パイル、NCS-ST105-Sパイル
122.5N/㎟:
NCS-ST123パイル、NCS-ST123-Sパイル

概要

<NCS-STBパイル、NC-STBパイル>
NCS-STBパイル、NC-STBパイルとはStep Tapered Pilesの略称で杭先端部(Bottom)を本体部よりも50mm~200mm太くした拡径PHCパイルです。杭先端部の閉塞断面積が増大するため、大きな支持力が得られます。また、地盤沈下地帯での「負の摩擦力」に対して極めて効率的な杭です。呼び名7080~90100についてはNC-STBパイルと呼びます。

<NCS-ST105パイル、NCS-ST123パイル>
NCS-ST105パイル、NCS-ST123パイルは杭上部に本体部よりも50mmまたは、100mm太い拡径部を設けた杭で、大きな水平力を得るために軸径部より太い杭を上部に接続するための杭です。

<NCS-ST105-Sパイル、NCS-ST123-Sパイル>
NCS-ST105-Sパイル、NCS-ST123-Sパイルは「Hyper-ストレートNT工法」の下杭に使用するための特殊加工を施した拡径PHCパイルです。

特長・規格

<NCS-STBパイル、NC-STBパイル>

  • コンクリート設計基準強度:85N/㎟
  • 導入プレストレス量:4N/㎟(A種)、8N/㎟(B種)、10N/㎟(C種)
  • 呼び名:D1D2=3035~90100
  • 杭長:L=5~15m

<NCS-ST105パイル、NCS-ST105-Sパイル>

  • コンクリート設計基準強度:105N/㎟
  • 壁厚:1(JIS規定厚さ)、2、3(弊社設定厚さ)
  • 導入プレストレス量:4(3.6)N/㎟(A種)、8(6.9)N/㎟(B種)、10(8.6)N/㎟(C種)
    ※壁厚「3」のφ500以上はカッコ内の導入量になります
  • 呼び名:D1D2=3035~110120
  • 杭長:L=4~15m

<NCS-ST123パイル、NCS-ST123-Sパイル>

  • コンクリート設計基準強度:122.5N/㎟
  • 壁厚:1(JIS規定厚さ)、2、3(弊社設定厚さ)
  • 導入プレストレス量:4(3.6)N/㎟(A種)、8(6.9)N/㎟(B種)、10(8.6)N/㎟(C種)
    ※壁厚「3」のφ500以上はカッコ内の導入量になります
  • 呼び名:D1D2=3035~90100
  • 杭長:L=4~15m

各杭径13m以上については別途ご相談ください。

構造図

NCS-ST105パイル

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  • ユーザーからのお問い合わせに回答するため(本人確認を行うことを含む)
  • 商談・打ち合わせのご連絡のため(電話を含む)
  • ユーザーが利用中のサービスの新機能、更新情報及び当社が提供する他のサービスの案内のメールを送付するため
  • メンテナンス、重要なお知らせなど必要に応じたご連絡のため
  • このページに記載の禁止事項に違反したユーザーや、不正・不当な目的でサービスを利用しようとするユーザーの特定をし、ご利用をお断りするため
  • 上記の利用目的に付随する目的

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    • 本人または第三者の生命、身体、財産その他の権利利益を害するおそれがある場合
    • 当社の業務の適正な実施に著しい支障を及ぼすおそれがある場合
    • その他法令に違反することとなる場合
  • 前項の定めにかかわらず、履歴情報および特性情報などの個人情報以外の情報については、原則として開示いたしません。

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  • ユーザーは、当社の保有する自己の個人情報が誤った情報である場合には、当社に対して個人情報の訂正、追加または削除(以下、「訂正等」といいます。)を請求することができます。
  • 当社は、ユーザーから前項の請求を受けてその請求に応じる必要があると判断した場合には、遅滞なく、当該個人情報の訂正等を行うものとします。
  • 当社は、前項の規定に基づき訂正等を行った場合、または訂正等を行わない旨の決定をしたときは遅滞なく、これをユーザーに通知します。

第8条(個人情報の利用停止等)

  • 当社は、本人から、個人情報が、利用目的の範囲を超えて取り扱われているという理由、または不正の手段により取得されたものであるという理由により、その利用の停止または消去(以下、「利用停止等」といいます。)を求められた場合には、遅滞なく必要な調査を行います。
  • 前項の調査結果に基づき、その請求に応じる必要があると判断した場合には、遅滞なく、当該個人情報の利用停止等を行います。
  • 当社は、前項の規定に基づき利用停止等を行った場合、または利用停止等を行わない旨の決定をしたときは、遅滞なく、これをユーザーに通知します。
  • 前2項にかかわらず、利用停止等に多額の費用を有する場合その他利用停止等を行うことが困難な場合であって、ユーザーの権利利益を保護するために必要なこれに代わるべき措置をとれる場合は、この代替策を講じるものとします。

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